IBMのQRadarセキュリティインテリジェンスプラットフォームのビッグデータ拡張機能を使用したDNSフォレンジック
SIEMであるQRadar Security Intelligence Platformは、IBMの主要セキュリティソリューションの基盤となっています。多くのセキュリティ関連タスクをカバーする統合プラットフォームであり、IBMのクラウドベースの脅威情報プラットフォーム「X-Force Threat Intelligence」を含む幅広いソリューションが組み込まれています。
QRadarのビッグデータ・エクステンションを使用してDNSフォレンジックを行い、リスクのあるドメイン名、ユーザー、IPアドレスを特定できます。その情報をQRadarにフィードバックし、新しい保護ルールを定義することも可能です。
WhoDat Project：WHOISデータを扱うためのインタラクティブなピボットツール
WHOISデータの分析と研究はサイバーセキュリティにおいて極めて重要です。そのような分析と研究をサポートするため、MITREとの協力により、WhoisXML APIが提供するサービスのフロントエンドが開発されました。
数百のドメイン名をSalesforceから簡単に管理
IEEEは、独自に所有する数百のドメイン名の情報をWHOIS Domain Name Registryで最新状態に維持されていることを確認する作業を自動化するソリューションを模索していました。具体的には、ドメイン名の所有者にドメイン名の有効期限を早期に警告する重大なニーズがありました。
児童労働搾取を調査できる便利なオンラインツール、Dark Crawler
児童性犯罪者は常に、児童を搾取する目的で写真や映画などの技術的進歩をいち早く取り入れてきました。児童搾取材料（CEM）のインターネットへの移行は、彼らがCEMに容易にアクセスできるオンラインコミュニティを形成することを可能にしました。そこでは、共犯者やビジネスパートナーの募集および犯罪行為の認め合いなどが行われています。
児童搾取の画像やネット配信に固有の害は広く認められているところですが、こうしたコンテンツを制限しようとする試みは、現在のところほとんど成功していません。
Dark Crawlerは、検索エンジンがインターネットを自動的にナビゲートして各ウェブサイトやウェブページに関する情報を収集するするために使用されるツールです。児童搾取のような特定のコンテンツを探し出すために使用されます。
アントレプレナーシップの評価に新たな道を開くWHOISデータ
アントレプレナーシップは、地域経済において経済成長と業績を促進する中心的なプロセスです。したがって、その評価は政策立案者や経済学者にとって最も重要です。しかし、アントレプレナーシップの定量化、すなわち、成長志向のビジネスを始めようとする試み、その成功の可能性、ベンチャーキャピタルを調達する能力などを表す尺度の導入は、事業登録数などに関する世界的に入手可能で正確なインプットデータがないため、困難な課題となっています。
最近のワーキングペーパーでは、WHOIS登録データを利用することで、この問題を克服する新しいアプローチが提案されています。このアプローチは、WhoisXML APIから購入したデータを用いて、デモンストレーションとして英国のオックスフォードとケンブリッジの企業に適用されています。
機械学習による悪意あるURLの検出
悪意あるウェブサイトからの防御は、サイバーセキュリティにおける重要な課題です。そのようなサイトを特定する一般的な方法は、危険と考えられるURLを含むブラックリストを使用することです。リストの作成にはさまざまな手法があります。そして、不審なサイトが本当に危険かどうかを検証する方法が必要となります。
HTTPSウェブページは期待通りに安全か？
インターネット上の暗号化通信は、一般にSSLとTLSによって実現されます。インターネットバンキングやウェブショップなど機密性の高いコンテンツを通信するウェブページでは、これに基づくHTTPSプロトコルが使用されています。メールサーバーは、クライアントと安全な方法で通信するために、SSL/TLS上のSMTP、IMAP、POP3などの関連する電子メール伝送プロトコルを使用します。
現在、ウェブページは多くの場合、サードパーティのホスティングプロバイダやコンテンツ配信ネットワークによって、少なくともその一部がホストされています。私たちが通信するハードウェアシステムはこれらのサードパーティに属するものであり、サードパーティが全く異なる組織のページを多数ホストしている可能性があります。安全な通信を確立するため、
これらの組織の秘密鍵を手に入れなければなりません。現在、多くのプロバイダーは、鍵の管理さえもクライアントから取り上げており、セキュリティに深刻な影響を与える可能性があります。
脆弱性通知にWHOISデータを活用
サイバーセキュリティの基礎のひとつは、脅威インテリジェンスの共有です。ITシステムのセキュリティを維持し、悪意ある活動から防御するためには、この分野全体に関する最新の知識が必要です。この活動において専門家を支援する重要な取り組みとして、IBM X-Force Exchangeなどがあります。
しかし、インターネットが分散型アーキテクチャであることから、脆弱性を検出する自主的な活動に加え、関係者間の協力も重要です。とはいえ、影響を受けるシステムの所有者に通知できなければ、そのような努力は実らないでしょう。WHOISデータは、この通知のプロセスにおいて力を発揮します。
新gTLD時代のWPAD名前衝突の脆弱性：早急な解決が求められる脅威
快適で一見何の変哲もないプロトコルが、システム環境の変化に伴って重大なセキュリティリスクを引き起こすことがあります。
特に、システムの環境が変化したときにそのようなことが起こります。
WPAD（Web Proxy Autodiscovery）プロトコルは、例えば企業のネットワークに属するデスクトップデバイスなどのエンドシステムにおいて、そのウェブプロキシ設定を構成するために広く使用されています。このソリューションの利点は、システム管理者がユーザーとやりとりせずにローカルのウェブプロキシ設定を展開できることです。最近のドメイン名登録ポリシーの大幅な変更により、非常に便利なWPADプロトコルに、非常に危険な中間者攻撃の余地が生まれてしまいました。
NormShieldのサクセスストーリー：ドメイン名とIPアドレスのデータでサードパーティリスク評価をレベルアップ
WhoisXML APIは、サイバーセキュリティソリューション・プロバイダーのNormShield社との提携を発表しました。
NormShieldは、企業が非侵入型のサードパーティリスク評価を実施できるようにします。NormShieldの顧客基盤は金融サービス、医療、製造、小売、ハイテクなど、多様な業界に拡大しています。
NormShieldによるサードパーティリスク評価の結果は直感的なスコアカード形式で提供され、企業ユーザーに最も重要なサイバーリスクを即座に伝えます。スコアカードには、各リスクの優先度に応じた対処方法に関する推奨事項も記載されています。
NormShieldは、クライアントのサプライヤー、子会社といった利害関係者の徹底的なリスク評価を行うために、正確な広範囲のドメイン名、サブドメイン名、IPアドレスのデータを必要としています。当社と提携することで、NormShieldは当社のIP Nebblocks WHOIS Database FeedとWhois Database Feedをそのプロセスに統合し、今では7,596のトップレベルドメインにわたる12億超のドメイン名、238億超のWHOISレコード、そして910万のIPアドレスレンジを監視しています。
ここでは、当社の商品がその解決に役立った課題、実り多いコラボレーションについて詳しく紹介します。
